補助金制度を活用するために導入したい住宅建材や住宅設備は？

物価の上昇が続いて住宅リフォームの工事費用相場も高くなってきている中、できるだけリフォーム工事費用を抑えたいという場合に活用したいのが、住宅関連の補助金です。国や自治体がさまざまな補助金を運用していますが、活用するには支給対象条件をクリアする必要があります。
今検討している工事が補助金対象に該当する場合は、費用を抑える方法のひとつとしてしっかり活用したいですね。

この記事では、住宅リフォーム関連の補助金制度の補助対象になる住宅建材や住宅設備を紹介します。住宅のリフォームを検討中の方は参考にしてみてください。

住宅の省エネ化やCO2排出量の削減をめざすために、複数の補助金制度が設けられています。開口部や床・天井、外壁、屋根の断熱性を高めたり、エコ住宅設備を設置したりする工事が対象です。

断熱性を高める工事において採用を検討したい主な住宅建材としては、複層ガラスや断熱性能を持つ玄関ドア、グラスウールやロックウールなどの断熱材です。各補助金制度で対象となる製品の型番が登録されており、該当する型番の製品を使用した工事が補助対象になります。

エコ住宅設備とは、強制循環式の太陽光発電システムや節水型トイレ、高断熱浴槽、エコキュートやエコジョーズなどの高効率給湯器、節湯水栓金具、蓄電池を指します。
各補助金制度で登録された対象製品を使用するという条件は同じです。住宅設備の種類によって補助金額は異なりますが、節水型トイレと節湯水栓金具は設置台数分を申請できます。

2050年のカーボンニュートラルの実現のために一般家庭の省エネ化推進を目的とした「住宅省エネ2023キャンペーン」や「既存住宅における断熱リフォーム支援事業」などの補助金制度が該当しますので、概要をチェックしておくのがおすすめです。

介護のしやすさを目的としたリフォーム工事や、高齢者・障がい者の家族が住みやすいようにするためのリフォーム工事は補助金制度を利用できます。

対象となる工事は手すりの取り付けや床の段差解消、滑りにくい床材への張り替え、通路の幅拡張、ドアの交換、階段昇降機の新設などです。
したがって、工事目的に合った床材や室内ドア、立ち上がり補助椅子などを選定する必要があります。

また、介護がしやすいだけでなく、高齢者や障がい者の家族が自立した生活を送るために水まわりの住宅設備を交換する工事が対象となる補助金制度もあります。身体的負担が軽減できる・車いすなどの状態でも使用できる浴槽や給湯設備、キッチン、洗面化粧台、トイレへの交換工事が該当します。

要支援および要介護の認定を受けた方に対する住宅改修費を一部支給する介護保険制度をはじめ、自治体が独自に運用している住宅設備改修給付制度（名称は自治体により異なる）があります。ただし、自治体の給付制度は対象工事内容や金額が異なるので、居住している自治体に活用できる制度があるのか工事計画の段階から早めに確認しておきましょう。

地震が多い日本で安心して暮らすためには、住宅の耐震化が必須です。旧耐震基準で建てられている1981年5月31日以前に建築確認を受けた住宅が基本的に対象となります。
耐震関連の補助金は自治体が実施していますが、補助金の対象や工事金額における補助金額の割合などの条件はそれぞれ異なります。実施していない自治体もあるので、居住している自治体のホームページでチェックしてみてください。

耐震関連の補助金制度を利用するための耐震補強工事において、増設する筋交や耐震金物などは耐震診断の結果を踏まえて施工業者が提案するのが一般的です。耐震補強工事とあわせて屋根の軽量化を目的として屋根を葺き替えるのであれば、スレート材やガルバリウム鋼板などの屋根材を選択する必要があります。

既存住宅の長寿命化や性能向上をめざす「長期優良認定住宅化リフォーム推進事業」や「建築物耐震対策緊急促進事業」などの補助金制度が該当するほか、自治体独自の補助金制度が実施されているので、耐震工事関連の補助金を活用したい場合は概要をまず確認しておくのがおすすめです。

ここまで紹介してきたリフォーム工事以外にも、住宅関連の補助金制度を活用しできる種類のリフォーム工事があります。

テレワーク環境整備に関するリフォーム工事は、コロナ禍によって多くの企業が導入したテレワークを自宅で進めやすくするために行うのが目的です。雑音のない空間で集中して仕事ができるよう、間仕切り壁の設置や防音性能のあるドアへの取り替え、窓ガラスのペアガラスへの交換といった工事内容が該当します。
テレワーク環境整備を独自に対象とした補助金制度はありませんが、「長期優良認定住宅化リフォーム推進事業」において性能向上リフォームという位置づけにより対象とすることができます。

子育て対策としてのリフォーム工事が補助対象になる制度もあります。「こどもエコすまい支援事業」では、家事負担の軽減になる住宅設備の導入や防犯性の向上、生活騒音への配慮に関するリフォーム工事が該当します。家事負担軽減につながる住宅設備として食器洗い乾燥機、清掃性の高いレンジフード、ビルトイン型自動調理対応コンロ、浴室換気乾燥機、宅配ボックスが対象となるので、キッチンや浴室をリフォームする計画があるのであれば補助対象となる製品を選定するのがおすすめです。
その他に防犯性能が高いと認定された窓やドア、複層ガラス、防犯カメラなどの住宅建材・住宅設備も対象となります。

国や自治体が実施している住宅リフォーム関連の補助金制度を活用することは、リフォーム工事の費用を抑えるためにとても有効な方法です。ただし、上手に活用するために注意したいポイントを把握しておくことが大切です。

まずもっとも重要なのは、補助対象となるための要件をすべて満たしているかどうかをチェックすることです。
工事を行う住宅の規模や構造、申請者の家族構成や年齢、リフォーム工事の内容や期間など、制度の要件をしっかりクリアしていることが条件になります。つい工事内容や対象となる製品に注目してしまいがちですが、要件を満たせるかどうかを考えて工事計画を立てることが重要です。

次に注意したいのは申請のタイミングです。
各種補助金制度は国や自治体の予算を使って実施されるため、予算上限が決まっています。申請数が多いほど申請受付期間の締め切り前に予算の上限に達し、早期に受付が終了してしまうため、活用したいと考えている補助金があるなら早めに申請することも考えましょう。公式サイトで申請受付状況を公開している制度もあるので、こまめに確認することをおすすめします。

住宅リフォーム関連の補助金制度の補助対象になる住宅建材や住宅設備について紹介しました。リフォーム工事は大きな出費になりやすいだけに、対象となる住宅建材や住宅設備は何かを知っておいて上手に補助金制度を活用できるよう工事内容を検討したいものです。

今回の記事を参考に、補助金制度を上手に活用しながら希望に合う住宅建材や住宅設備を採用したリフォーム工事を進めてみてください。